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菅総理「緊急事態宣言」の発表を検討！食い違うＴＶとネットの声！【ＳＮＳやブログが明かす「メディアが視聴者をコロナ脳にしている？」】

コロナウイルス関係

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「GO TO トラベル」はとりあえず、2020年12月28日から2021年1月11日まで全国で一斉に停止するようになっていたが、それどころではなくなった。

感染が拡大していったせいか、２０２1年１月４日時点で、今週中に「緊急事態宣言」の発表を１都３県で検討していると表明がありました。

 こんなことになるなら最初から「ＧＯ　ＴＯ」やらない方が良かったのでは？と思ってしまいます。

 

この緊急事態宣言発動するかも宣言に対して、「まだ検討しているのかよ？」「リーダーシップ感がない」というようなコメントもあった。

 それとは逆に緊急事態宣言なんて出す必要がないという声も多い。

 

 インターネットなどを見ているとコロナに対してテレビとは違うイメージを抱く現象が起きる。

 

「コロナ脳」という言葉もあり、確かな事はいえないけれど、メディアの煽りが過剰な疑惑は沢山見かけます。

陽性者と感染者は違う。

 根本的な認識を間違っている人が多いらしい

僕も分かっていなかった。

実は「ＰＣＲ検査の陽性者」＝「感染者」ではないようです。

ウイルスが死んでいて断片だけが残っている場合や数が少ない場合、他人に移すことはないようですが、その場合も陽性になってしまいます。

風邪でもそうですが、通常の免疫力があれば、ウイルスがあっても風邪を引かないのです。

「検査陽性＝ウイルスがいる」ということで、感染という意味ではないのです。

 

本間真二郎さんがインターネットで詳しく発信していた。本も出しているようです

感染を恐れない暮らし方　新型コロナからあなたと家族を守る医食住50の工夫 [ 本間 真二郎 ]

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コロナを２類にしているせいで医療崩壊しそうになっているという声も！

欧米よりすごくコロナ感染者が少ないのに医療崩壊するのを可笑しいと思う人も多い。

その原因を指定感染症２類というものにコロナを指定しているせいではないかと言っている人が多い。

２類から５類に落とすことは行政にしか出来ないという。

ひょっとすると、根本的にジャンル分けのミスで医療崩壊が起きているのではないかと素人の僕は思ってしまった。

よく言われているのでは、インフルエンザの死者数の方がコロナウイルスの死者数より少ないと言われているのに、なぜ、医療崩壊してしまうのか？という疑問です。

インフルエンザと同じジャンルに入れれば、医療崩壊しないのではないだろうか？素人考えなので、確かな事は言えませんが。

そういえば小林よしのりさんもそんなような事を、ゴーマニズム宣言で言っていた

ゴーマニズム宣言SPECIAL　コロナ論 / 小林よしのり コバヤシヨシノリ 【本】

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メディアが煽る恐怖心の弊害

 

 欧米などと日本の状態は違う中で、海外の悲惨な現状を流したり、視聴率をとりたいメディアを信頼出来ないという声も出ている。

 

開発された ワクチンは効果があるのか？

ワクチンの効果も、効果を実感できるまで最短でも4,5年かかるという噂がある。

国内でははやければ2021年2月下旬にもワクチン接種が始まるとみられているようです。

 

変異種は従来より感染力が最大70パーセント強いとの分析もある

 

感染力が強いというのは、同じ量のウイルスを吸い込んだ時、感染力が高い方が感染しやすくなったりするようだ

 

新型コロナの変異種は微細な変化を含めれば1万2千を超えると言われている。

ワクチン接種で多くの人が抗体を持てば抗体から逃れるよう様にまた変異する恐れも‥

 

医療従事者などは強制的にワクチンを打たなければいけないのかもしれないけど、未だどんな副作用が起きるか分からない「遺伝子型のワクチン」だという。

 

なので、副作用のリスクを考えて、様子見したいという意見の人も多い。

日本のように死者などが少ない国がリスクを冒してまで打たなくても良いかもしれないという専門家もいるようです。

安全性がハッキリしてから打つという専門家もいるという。

機能性食品と逆メソッドヨガで免疫力UP！ -新型コロナワクチン開発の第一人者が解説ー [ 森下竜一 ]

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コロナを予防するのは無理なのか？絶望的な現実

正直、かなり気がめいるけど、コロナを完全に滅亡させるのはすぐには難しいと思う。

悲惨な現状について語ります。

全ての人間をリモートワークには出来ない

 

水道・電気・ガスといった基本インフラを支えているのは、それらの会社に勤めている人間が現場に移動したり、現場作業しなければ成立しない。

電気などが無ければ、リモートワークも成立しない。

医療従者もいなければ現場で感染リスクと戦い続けなければならない。

スーパーや薬局やコンビニの店員、ウーバーイーツの店員も同様でしょう。

店に並んでいる商品も物流を担う人が運んできていて、リモートで運ぶことは出来ない、ドローンで配達するという手法もあるのかもしれませんが。

飲食店を閉める事は、そこに納品などもしている生産者の経済状況にも影響していく事になるだろう。

しかし、そこにまで補償は出来ない。

 

 

地方は感染者数が少なくても危険

地方の高齢者施設などで突発的にクラスター（感染者集団）が発生すれば、重症者に用いるＥＣＭＯ（人工心肺）を必要とする患者が一気に３０人程度出てもおかしくないと言われている。地方などでは、１０台も回せるところはほぼない。これまで感染者の絶対数が少ない自治体でも予測が裏切られる恐れはある」

 

主要都市の9割が婚姻減らしい、コロナ自粛の影響か？

 

今年は外出自粛の影響を受けてか、婚姻が大幅に減ったという噂がある。

 

厚生労働省の人口動態統計速報によると、1〜10月の全国婚姻数は前年同期から約13%減った。

その理由は

雇用情勢の悪化による経済的な不安から結婚に慎重になる人が多い

 

婚活イベントやお見合いなど出会いの場の現象

 

などが考えられるのではないか

このままでは、より一層な少子化が懸念されるだろう。

 

犠牲者は弱者？

感染症で引き起こされた経済危機の最初の犠牲者は

低所得者、非正規雇用の労働者、最低限の営業資金しか持たない民間企業だった。

 

まとめ

陽性者と感染者は違う、まず、その事すらメディアがちゃんと説明してくれていない気がした。

医療崩壊してしまうのは、結局、コロナを指定感染症２類に指定しまったせいなのだろうか？

だとしたら、行政は動いてほしいと思った。

 

もし、メディアが視聴率が欲しくて恐怖心を煽っているならば、今すぐ辞めて欲しいです。

少なくともＮＨＫは視聴率をそんなに意識しなくてもいいはず？